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音を通して文化芸術の発展と人々の
こころ豊かな暮らしづくりに貢献します。
ヤマハサウンドシステム株式会社
代表取締役
ヤマハサウンドシステム株式会社は、「公共空間の音づくりで社会に貢献する」ことを使命とし、「いい音、いいサービス、いい人材をつくるNo.1サウンドカンパニーになる」ことを目指しています。80年近くに渡り先進的な音響システムを提供する音響エンジニアリング会社として、理想的な音空間の実現に力を注いできました。
劇場・ホール、スタジアム・アリーナ等の音響システムのプランニング・施工・調整・保守や業務用音響機器の開発・製造など、さまざまな角度から良い音の追求を重ね、精魂込めて作り上げた音響システムから生まれる音は、芸術文化やスポーツシーンを通じて、人々に感動を提供し続けています。
私たちは、「感動を・ともに・創る」を企業理念とするヤマハグループの一員として、音に関わるあらゆるシーンでお客様のニーズにきめ細かく応えます。そして、音の力で文化芸術やスポーツエンターテイメントの発展に貢献し、「人々のこころ豊かなくらし」を皆様とともに創り続けてまいります。
何卒ご支援のほどよろしくお願い申し上げます。
会社概要
| 会社名 | ヤマハサウンドシステム株式会社 |
|---|---|
| 英語名 | YAMAHA SOUND SYSTEMS INC. |
| 本社事業所所在地 | 〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい5丁目1番2号 横浜シンフォステージ ウエストタワー |
| 資本金 | 4,960万円(株式会社ヤマハミュージックジャパン出資率100%) |
| 業務内容 | 業務用音響設備のプランニング・システム設計・施工・調整・保守等、並びに業務用音響機器の開発・製造 |
| 事業内容 | 1.ホール、ドームなどの大空間、体育館、宴会場、教会、議場・会議室・国際会議場・コンベンションホール、録音スタジオ、レジャー施設等の音響設備の提案、設計と施工 2.テレビ・ラジオ中継設備、学校放送、視聴覚教育設備、有線・無線の同時通訳設備、映写設備、総合的コントロールシステムの提案、設計と施工 3.電気音響調整 測定 4.保守業務委託 各機器の修理並びに据付工事 5.業務用音響機器の開発・製造 |
| 会社創立 | 1946年1月22日 |
| 建設業許可番号 | 電気通信工事業 国土交通大臣許可(特-3)第384号 |
| 適格請求書番号 | T3010001027922 |
営業拠点
| 営業所 | 所在地 | 地図 |
|---|---|---|
| 首都圏営業所 | 〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい5丁目1番2号 横浜シンフォステージ ウエストタワー | |
| 仙台営業所 | 〒984-0806 宮城県仙台市若林区舟丁16番地 小林ビル4階 | |
| 名古屋営業所 | 〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦1丁目18番28号 ヤマハ名古屋ビル4階 | |
| 大阪営業所 | 〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島4丁目7番18号 まるみやビル7階 | |
| 福岡営業所 | 〒812-0011 福岡県福岡市博多区博多駅前3丁目28番3号 アーテリアルビル7階 |
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事業案内
THEATER / HALL提供:所沢市民文化センター
提供:所沢市民文化センター
STADIUM / ARENA提供:豊田スタジアム
提供:豊田スタジアム
OTHERS提供:名古屋市科学館
提供:名古屋市科学館 沿革
| 1946年1月22日(S.21) | 不二音響工業株式会社 設立 | |
|---|---|---|
| 1952年(S.27) | 不二音響テレビジョン株式会社 に社名変更 | |
| 1962年10月10日(S.37) | 三精音響設備株式会社 設立 | |
| 1965年(S.40) | 不二音響株式会社 に社名変更 | |
| 1967年(S.42) | 株式会社三精エンジニアリング に社名変更 | |
| 1976年(S.51) | 株式会社サンセイエンジニアリング に社名変更 | |
| 1980年(S.55) | ヤマハ株式会社(旧 日本楽器製造株式会社)と業務提携 | |
| 1988年(S.63) | ヤマハサウンドテック株式会社 に社名変更 | |
| 2007年(H.19) | 株主が株式会社麻生よりヤマハ株式会社に変更 | |
| 2009年4月1日(H.21) | 旧不二音響株式会社、旧ヤマハサウンドテック株式会社 2社の合併によりヤマハサウンドシステム株式会社 設立 | |
| 2011年(H.22) | 練馬事業所を蛎殻町事業所に統合 | |
| 2013年(H.25) | 名古屋営業所、福岡営業所移転 | |
| 2018年(H.30) | 名古屋営業所移転 | |
| 2024年(R.6) | 本社・蛎殻町事業所を本社事業所に統合、東京営業所を首都圏営業所と改称し移転 | |





